Course研究科
商学研究科
「経営」、「商業・マーケティング」、「会計」の3つの研究分野を備えた商学研究科は、「地域の産業振興をリードするビジネスの創造・育成のためのプロ」を輩出することを目指しています。グローバル化の進展という経営環境の大きな変化を多面的に調査・分析し、地域の諸問題を解決できる専門知識を備えた人材の養成に努めています。また、税理士の養成についても実務家教育科目を設け、理論・制度と会計実務の修得を支援しています。院生一人ひとりの勉学計画に合わせて、1年制から3年制の3コースを設けています。
教育目標
経営学、商学及び会計学の理論的分野と実践的分野において、国際社会及び地域社会に貢献できる専門的な知識を備えるための教育研究を行い、グローバルな視野を持つ地域ビジネス・プロフェッショナルを養成する。
教育研究概要
商学研究科では、地域社会に貢献できるグローバルな視野を持つ地域ビジネス・プロフェッショナルの養成をします。一人ひとりの個性をいかしながら情報化や国際化など、様々な変化への理解力と分析力、そして的確な問題解決力を養います。具体的には商業活動の専門家やビジネス経営の戦略家、あるいは高度専門職業人（税理士・中小企業診断士等）の育成に努めます。
開講科目例
経営学特論、 流通システム論特論、 地域振興論特論、会計学特論、 管理会計論特論
法学研究科
法学研究科は、建学の精神にのっとり、社会の動向に沿ったカリキュラムを導入し、判例の理解力と法解釈能力を高め、それに基づいて諸問題を解決できる高度な法律の専門知識を備えた人材育成を目指しています。本研究科の特色は、税理士希望者が多数を占め、これまで多くの税理士を輩出していることです。また、本研究科は中国税理士会との協定により、税理士特設講座を開設して現職税理士のスキルアップを支援しています。
教育目標
経済学に関する理論的･実証的な教育・研究指導を行い、問題設定・分析・政策提言に関するスキルを向上させ、これにより地域社会や国際社会で活躍できる総合的実践的能力を体得した高度専門職業人を養成します。
教育研究概要
法学研究科では、建学の精神にのっとり、社会の動向に沿ったカリキュラムを導入し、高度な法学の専門知識及び技能を用いて実社会の諸問題を解決する能力を養います。社会人の学修にも配慮しており、本研究科の修了者の多くが税理士として活躍しています。さらに、現役の税理士を対象に、「税理士特設講座」を開設してスキルアップを図っています。
開講科目例
法学研究科の開講科目は、主に、企業法務の周辺たる社会の仕組みに深い関わりをもつ「市民法関係分野」と企業法務に関係の深い「企業関係法分野」に分類されます。「市民法関連分野」として、行政法、人権法、医事法等の研究演習と特殊講義、「企業関係法分野」として、民法、商法、税法等の研究演習と特殊講義、その他の関連科目として、企業法務法・国際法・国際私法等の特殊講義があります。
経済学研究科
経済学研究科は、「理論・分析・情報」と「地域・経済政策」の分野において、地域や国際社会の様々な経済問題を解決できる高度な専門知識を備えた人材を育成することを目指しています。私たちが直面している諸問題を、複眼的な視点で、冷静に診断を下し、適切な処方箋を講じ、再発を予防する能力を養います。そのために、本研究科では主研究演習以外にも副研究演習を履修できるよう配慮しています。
教育目標
経済学に関する理論的･実証的な教育・研究指導を行い、問題設定・分析・政策提言に関するスキルを向上させ、これにより地域社会や国際社会で活躍できる総合的実践的能力を体得した高度専門職業人を養成します。
教育研究概要
経済学研究科では、
- 地域社会や国際社会の様々な経済社会現象の中から問題を見出し、先行研究の知見も踏まえて経済学的に問題設定ができる。
- 経済学の理論的な基礎付けの下に科学的なデータを用いて問題を実証的に分析できる。
- 地域経済や国際経済の今後を予測し、問題の解決に資する政策を立案・提言できる。
こうしたスキルを駆使できる高度専門職業人の養成を目指しています。高度な専門的知識の上に実践的な応用力を習得させるために、経済学の主要分野に地域経済論特殊講義やヨーロッパ経済論特殊講義、アジア経済論特殊講義の授業科目を加えた特色あるカリキュラムを編成しています。
開講科目例
開講科目としては、理論・分析・情報分野では、経済原論特殊講義、金融論特殊講義、国際経済学特殊講義、統計学特殊講義等が、地域・経済政策分野では、経済政策特殊講義、地域経済論特殊講義、ヨーロッパ経済論特殊講義、アジア経済論特殊講義等があります。
